ドアコム録画サービス
スペースを使わないトレーサビリティカメラシステム
ドアコム録画サービスとは?
ドアコム録画サービスは通常動画を画質を落とさず縮小圧縮する最先端技術サービスです。
従来、動画を保存する際には1枚1枚の画像として保存する必要があり、これをそのまま動画保存すると非常にデータサイズが大きくなってしまいます。
録画を目的とする製造過程ではその録画時間も長く莫大なデータサイズ、すなわちサーバラックもしくはそれに対応するクラウド環境が必要になってしまいます。
録画を目的とする製造過程ではその録画時間も長く莫大なデータサイズ、すなわちサーバラックもしくはそれに対応するクラウド環境が必要になってしまいます。
ドアコム録画サービスの特徴
ドアコム録画サービスの特徴としては2つの差分を独自の変換で適切に挿入することで高画質かつ小容量を実現しています。
1.差分の保存
例えば、動画のあるフレームと次のフレームがほとんど同じであれば、次のフレームを保存する代わりに、最初のフレームとその差分を保存しすべての画像を保存することを回避することでデータサイズを圧縮することができます。
2.動き予測
フレーム間の動きをベクトルで表現し、そのベクトルを保存することでフレーム間の差分を効率的に表現できます。
これらの技術により圧倒的な
データサイズ縮小に成功し、
保存用サーバのスペースを
最小化することが可能です。
データサイズ縮小に成功し、
保存用サーバのスペースを
最小化することが可能です。
すべてのフレーム情報を持っているため、容量が大きくなる。
「2フレーム目」「3フレーム目」では、「飛行機」のデータだけは保持すればよいので、差分のみ保存されます。
背景は「1フレーム目」をもとに再生するので、データサイズは非常に小さくできるというわけです。
背景は「1フレーム目」をもとに再生するので、データサイズは非常に小さくできるというわけです。
12個の特許でそのサービスレベルを保証しています
-
【サーバ主導型監視カメラ制御システム】(特許第5854194号)
監視カメラにおけるサーバ主導型静止画取得方法及び録画静止画の閲覧方法サーバー主導で静止画像を取得し、動画化、閲覧までのシステム全体の特許となります。 -
【サーバ主導型遠隔監視カメラ配信システム】(特許第5896438号)
監視カメラにおけるサーバ主導型静止画(JPEG)取得方法及び圧縮動画保存方法
静止画部分を一般的な IP カメラの静止画フォーマットである JPEG に特定した特許となります。 -
発明 S【動画転送システム】(特許第6238255号)
動画ストリームファイル分割転送システム。 監視カメラのクラウド運用にて、動画の安定配信を実現します。 -
発明 P【NEXPCM&SEC】(特許第6261020号)分割出願(特許第6284172号)
PC 及びデバイス画面などの jpeg 特性を生かした差分転送方法。PC 及びデバイス画面の効率的な差分圧縮を実現します。 -
発明 P【NEXPCM&SEC】分割出願(特許第6284172号)
上記発明 P の内容が分割出願となったため、特許が 2 つに分割。 -
発明 N【NEXM2M プラットフォーム】(特許第6357185号)
監視カメラ及び各種センサーデバイスのビックデータ作成システム。カメラ映像とデバイスデータを組み合わせた映像生成を実現します。
-
発明 H【NEX アーカイブ】(特許第6357188号)
監視カメラにおける録画データ長期保存の方法。 H.264(ベースプロファイル)のプロファイル変更による容量の削減を実現します。 -
発明 I【NEXCAM 差分転送システム】(特許第6363130号)
監視カメラにおけるイメージ差分生成転送システム。 監視カメラのクラウド運用にて、高画質化、高フレーム化を実現します。 -
発明 M【NEXCAM 複数映像結合】(特許第6446006号)
複数録画データの結合による閲覧性の向上。複数の録画データを 1 本の映像にすることで、同一時間帯の映像の閲覧性を向上します。また、工場のラインなどで、各工程ごとの時間帯を変更することで、生産単位の閲覧が可能になります。 -
発明 T【NEXCAM トリガー結合】(特許第6453281号)
録画データのトリガーによるピックアップ。 センサー機器、その他のトリガーとなる情報を元に映像の切り貼りを行い、必要な映像だけを対象にした映像を生成します。 自動ドアの入退出時の映像、POS レジ操作時の映像など。 -
発明 R【特定環境内のセキュリティ向上、業務改善】(特許第6465908号)
個人を特定できるセンサー(Beacon、RFID 等)で保持する人を管理し、ネットワークカメラとの連動を行うことで、特定環境内の人の動きを管理します。また人を検知するセンサー(照度、モーション、CO2、超音波等)を組み合わせることで、個人を特定できるセンサーを持たない人も管理対象とします。 -
発明 B【ブロックチェーン活用した映像画像の証明書】(特許第6533924号)
ブロックチェーンに映像画像のハッシュ値をリアルタイムに書き込むことによる映像画像が編集改ざんされていない という正当性を証明することを実現。
導入先企業様

明治様

凸版印刷様

丸大食品様

日新化工様
TOTAL PLANNING

集合住宅・商業施設の各種工事、メンテナンス工事
なんでもご相談ください
集合住宅・商業施設の各種工事、
メンテナンス工事
なんでもご相談ください